NHKスペシャル「調査報告　STAP細胞　不正の深層」

■NHKスペシャル「調査報告　STAP細胞　不正の深層」（7月27日(日)OA）

テレビの予録がたまるので、まとめ見。

若い日本女性研究員が、本当にシンプルな方法で世界的発見をしたというニュースは、単純に嬉しかった。
その後、不正疑惑が持ち上がり、メディアで散々叩かれた挙句、理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの
笹井芳樹副センター長が自殺する悲惨な結果にまでなってしまった。
笹井氏自殺:遺書「絶対ＳＴＡＰ細胞を再現してください」

改めて「STAP細胞」はあるのか、「不正の深層」を取り上げた約１時間。
素人ゆえに、専門的なことは分からないけれども、一応内容をまとめてみました。間違ってたらすみません/謝


【内容抜粋メモ】

　


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊STAP細胞研究のきっかけ


ハーバード大学で、小保方さんは、教授から万能細胞のアイデアをもらって、研究を受け継いだ。


・理研での研究
　
小保方さんは、研究室の奥にある狭い部屋で１人で研究を続けていた。
パートナーは、マウスのクローンに成功した若山照彦氏。

ある植物の細胞の一部を切断して、刺激を与えると再生することから、動物でも再現できないかと思った。
　


手順のあらまし
１．刺激を与えた細胞を若山氏に調査依頼する。
２．マウスの受精卵に入れて育てる。
３．全身が緑色に光れば成功。

しかし研究は難航する。。。

　

１年後、マウスがとうとう緑色に光った。
　

しかし、これほどの成果にも関わらず、小保方氏の研究メモには「キメラ実験」としか記載がなかった。



小保方氏が成功したという手順
１．生後１週間のマウスから細胞を取り出し、25分間、弱酸性の液体に浸す。
２．さらに数日間、培養すれば出来る。


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊その後の海外での再現実験では、一度も結果出ず


ハーバード大学のジョージ・デイリー教授

・３月　若山氏本人が山梨大学で再現実験開始
　
最初のマウスと、最終的なマウスの遺伝子が違っていたことが判明。


・理化学研究所の遠藤研究員が３ヶ月検証
　
ポイントは「アクロシンＧＦＰ」という遺伝子


・途中でＥＳ細胞が混入か？！
　
その後、小保方氏の冷蔵庫から、元留学生が解析中のＥＳ細胞が見つかり、それに対する応答はなし。


・研究は理研の全面サポートによるものだった

理研はいまだ質問の返事を遅らせ、研究を進めている。


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊論文掲載のいきさつ

・最初、３つの論文から掲載拒否されていた
「プレゼンのレベルが低い」「データの大部分の分析が不十分」「ＥＳ細胞が混ざっているのではないか？」というのが理由。


・『nature』が急遽、掲載に同意

その影には笹井氏のバックアップが大きかったという。


・笹井氏のマルチな才能
当時、笹井氏と小保方氏の頻繁なメールのやりとりの履歴が残っている。
論文は、笹井氏×小保方氏で作成。予算獲得の時期が迫り、大量の画像資料を小保方氏に依頼していた。
その１４０ほどのグラフや画像の７割以上に疑惑が抱かれている。




・さまざまな専門家が集まって、論文を検証中
　　

「笹井さんは、プレゼンも素晴らしいと定評がある」

「笹井さんは、論文を書く能力が優れているので、捏造論文であったら分からないはずはない」

「笹井さんは、企業の研究ニーズを上手に聞く。それはマネジャーや、コーディネーターの仕事。マルチタレントがある」

「ＣＤＢのプロジェクトマネーをとるのも笹井さんだった。
　今もビルを作っていますが、企業との連携も、彼は“こうしなければならない”と思うと、それに向けてかなり努力した人」


・理研がこれまでに認めた不手際は２点のみ
　
「ＴＣＲ（Ｔセルレセプター）」についての説明記述がない。


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊米国特許との関係

特許出願の流れ
　

今回は、期限が迫っていた中での論文作成だったと思われる。

「特許があれば国の資金がつきやすい。優秀な人材や企業も集まる。やがて産業化にも結びつく」

「特許があれば研究費用もつきやすい、企業も投資する根拠ができ、共同研究も進む。
　特許がなければ誰も投資してくれないのが実態」


・ポートアイランド＠神戸

「ポートアイランド」
ポートアイランドは、２７０を超えるベンチャーや企業、団体が集まり、先端医療の世界的拠点となりつつある。

理研は、再生医療の新たな拠点として、今も３８億円をかけて新たな施設を建設中。
企業や研究者の入れるスペースが５０以上できるという。


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊今後、不正をどう防ぐか？

３０年以上も研究不正に取り組んでいるアメリカでは、不正防止の取り組みを義務付けている。
大学では不正研究者の実名をあげて、顔写真を公開し、不正にいたるまでの心理や背景を学ぶ講座を設けている。
不正が見つかれば、国からの資金をストップさせるなどの対策を行っている。


・ピッツバーグ大学では不正を防ぐ講習会も実施
　
「研究者は、つねに、お金、時間、競争というプレッシャーに誰もが曝されている」

　

「教育をしても、組織に不条理な命令をされたり、プレッシャーがあれば、不正は減らない。
　そうした組織の風土を変えることがとても大事なのです」


・３月　理研が会見
　
理研が調べたのは６箇所のみ。今、日本の科学力が信頼が揺らいでいる。



ＣＤＢ（理化学研究所 発生・再生科学総合研究センター）


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

不正を正すのも必要だとは思うけど、まったく新しい発見についての問題を、
早急に解明して結論を見せろと迫るのはムリがあるんじゃないのかなぁ？

「地球は丸い」とかゆった人たちだって、当時の人たち（専門家から一般人まで）に散々バカにされて、
やっとこさ「定説」と言われるようになるには、言った本人も、悪評をゆった人たちも、みんなとっくに死んだ後。
その定説ですら、科学の進歩によってどんどん変わるし。

同じ世界に入って、同じように難しい研究をしてみないことには、単純に批判することはできない。
今回の件の真偽については何も分からないけれども、どんな“組織”も、拡大するほど、長い歴史を経るほど歪む性質があると思う。

難病を治すために今も一生懸命に働いている人たちには、これからも頑張ってほしいし、支援が必要だ。


「私は失敗したことがない。ただ、１万通りの、うまく行かない方法を見つけただけだ。」（トーマス・エジソン）



追。
その後の中間報告のニュース。